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ホメオパシー

ホメオパシーのエビデンス情報について

2010年1月28日の国会予算委員会で、長妻厚労相が欧米に比べ取組みが遅れている統合医療に関してプロジェクトチームを省内に設置する意向を示し、各種の統合医療の科学的エビデンスの検証を22年度から予算を計上し行っていくとの話があり、対象となる療法に、ホメオパシーの名もあげられました。

第１７４回国会　予算委員会　第３号

○山根隆治君　おはようございます。

　まず、統合医療の問題について総理にお尋ねをいたしたいと思います。

　西洋医学と世界各国の伝統医療を融合させて患者本位の医療を行うというのが統合医療の基本理念だと思いますけれども、総理御自身、我が党の中の統合医療を普及・促進する議員の会の会長を務めておられまして、この問題について熱心にお取り組み今日までいただいてまいりました。そして、十の分野から勉強を民主党の中でさせていただきまして、二十年の九月には中間報告も出しているところでございます。

　総理のこの統合医療に懸ける思いというものをお聞かせいただきたいと思います。

○内閣総理大臣（鳩山由紀夫君）　山根委員から統合医療に関するお尋ねがございました。

　医療には大きく分けて、いわゆる西洋医学、医療、すなわち、これは大きく分けると、何か病気になったときにそれを治療するというのを中心としている医療と、それから、むしろ東洋的な医療、東洋だけに限りませんが、病気にならない、常に健康に維持していくための医療と、その二つが大きく分けてあるかと思います。

　今までややもすると、日本の医療というものがその西洋医学中心であったのではないか、そのように思いまして、党の中でかつてから統合医療を勉強しようではないかということになりました。そして、様々御努力、研究をしていただいた成果というものがございます。

　私としては、むしろ今、この内閣をリードする者として、統合医療を是非政府としても真剣に検討してこれを推進をしていきたいと、様々な問題点がまだ指摘はされておりますけれども、それを克服して推進をしてまいりたい、そのように考えております。

○山根隆治君　この質問の通告をする際にも、厚生労働省の方においでいただいても、統合医療という質問をしても、統合医療のどの部分のお話なんでしょうか、御質疑でしょうかということで、窓口が一本化されていないというのが改めて昨日も確認をせざるを得なかったわけでありますけれども。

　私は、やはり、漢方の場合にはこの部署だ、あるいははりの場合にはこの部署だ、柔道整復の場合にはこの部署だ、あるいは音楽療法の場合はこの部署だということで分けるのではなく、厚生労働省の中において窓口を一本化するということは是非進めていただきたいと思うのでありますけれども、長妻厚生労働大臣の御見解を賜ります。

○国務大臣（長妻昭君）　この統合医療の重要性に関する思いというのはもう総理からもかねがね聞いているところでございまして、おっしゃるとおり、今厚生労働省内で統合医療をかかわる部署というのが、例えば大臣官房の科学課、医政局の医事課、経済課、振興課、保険局医療課ということで四つほど分かれて、それ以外にも分かれておりますので、これは今後、統合医療の省内でプロジェクトチームをつくりまして、これを一本にまとめていくということで検討していくということであります。

　統合医療は、もう言うまでもなく、西洋医学だけではなくて、伝統医学、漢方、鍼灸、温泉療法、音楽療法、芸術療法、心身療法、自然療法、ハーブ療法、ホメオパチーなどいろいろな広がりがあるものでございまして、厚生労働省といたしましても、この二十二年度の予算でかなりこれまで以上に、研究分野の統合医療の研究について十億円以上の予算を計上しまして、その効果も含めた研究というのに取り組んでいきたいというふうに考えております。

■英国議会は「NHSでホメオパシーはもう扱わない」と言う

　英国下院科学技術委員会は本日発表した報告書で、ホメオパシーはただのプラセボであり、NHSで提供されるべきではない、と結論した。1948年からNHSでホメオパシーを扱っている。さらに委員会は医薬品安全性担当機関であるMHRAに対し、無作為対照化試験で有効性が示されていないホメオパシー医薬品の薬局での販売承認を中止すべきであると助言した。

　この結論は驚くべきことではない。委員会はさらに「ホメオパシーは十分な試験が行われており、ホメオパシーには効果がないというたくさんの根拠がある」と結論してさらなる研究の要請も否定した。

　また委員会に根拠を提出した英国ホメオパシー協会British Homeopathic Association (BHA)に対しても、恣意的選択と誤解を招く提示を非難した。

　かなり明確に否定しているホメオパシーについてはもう調査や研究すら必要ない、と完全否定。

2010年02月27日 | ニュース | why